このような、全翼ステルス機 が 先端部にプロペラだったら、( ´艸｀)
面白いですね。

ドイツのホルテンの全翼機もアメリカのノースロップの全翼機も初期のものはプロペラ機でした。
但し、どちらも機体前部にプロペラが付いた牽引式ではなく、機体後部にプロペラが付いたプッシャー式でした。
他にこれは厳密には全翼機とは異なりますが、ドイツ（アルグス社製）にもアメリカ（ノースロップ社製）にも円盤型の機体の前部にプロペラを付けたものも存在しました。
どちらも変わり種の奇形機のジャンルになります。

ちなみに基本的にはプロペラやジェットエンジンのファンは形状的にはステルス性能を悪くする一大要因の一つです。
電波を反射し難い素材にする、前方から見た時に見えないような位置に隠す、などの対策をとればステルス性能は格段に上がります。
現代の本物のステルス機はみなこれらをクリアしたものばかりです。

訂正があります。
476で書いたアメリカの円盤型の軍用機はノースロップ社製ではなくヴォート社製でした。
申し訳ありません。
ごめんなさい。m(__)m
XF5Uフライングパンケーキという軍用機でした。
あまりにも奇抜だったため変わり者扱いされ2機しか作られず試作機のV-173は初飛行に漕ぎつけましたが開発中止になりました。
完全なるホバーリングではないもののホバーリングに近いことが出来たらしいですが万人が万人にそんな特異な操縦が出来たかというとそうではなかったため高く評価されることはありませんでした。
開発中止の理由はジェット機が実用化され始めていたため、どんな高性能なプロペラ機を作ってもジェット機には及ばないという判断と牽引式プロペラ機であるためロケット弾などの前方投射がやり難いという点から開発中止となりました。
試作機V-173の飛行中の写真を貼ります。

いろんな戦闘機があるんですね、ﾋﾞｯｸﾘしました、よくよく考えてみれば、冗談で言ってみた、全翼機のプロペラ、実在したのがﾋﾞｯｸﾘです。そういえば、現在の輸送機の
オスプレイもプロペラ機 ですね、

アメリカのベル社が開発したMV-22オスプレイはチルトローター輸送機。
ちなみにオスプレイの試作機では何故だか三菱製のビシネス用ジェット機の胴体が使用されていました。
熱排気の噴射もしながらプロペラも回すターボプロップエンジンを使用していたと思います。
エンジン前部にはプロペラがありますが、エンジン後部には排気口が空いています。
だからオスプレイを艦船で発着させて使う場合は発着スポットの飛行甲板は耐熱仕様にしておかないと甲板が排気熱で焼けてイカレてしまいます。
垂直離着陸が出来るオスプレイはヘリコプターのように狭い場所で発着が出来てヘリコプターよりも有利な双発機並のスピードと航続距離を併せ持つ新世代の輸送機として期待がかけられています。
しかし、荷室の幅が若干狭いためにハマー（現代版ジープ）は搭載出来ないなどといわれています。
その証拠にハマーを運ぶ任務を見ているとワイヤーで吊して輸送しています。
アメリカは金銭的にも苦労的にも人命の喪失的にも血の滲むような努力の末に開発した便利な輸送機なので、せっかくだからもう一声改良が欲しいところです。
現在のところはどこの国も持っていない（ロシアも中国もヨーロッパ諸国も持っていない）新ジャンルの有益な輸送機なのだからアメリカにはそれを活かしせるようにして欲しいですね。
最近のアジア情勢を見ているといずれは日本も購入しないといけないです。

世の中の反対は置いといて個人的には今の中国やロシアの動きやこそこそしている韓国など見ていると日本は出来るだけ早くMV-22オスプレイとF-35BライトニングⅡは持っておくべきだと思います。
抑止力になるし、もしもの時には有力な防衛手段になるからです。

オスプレイに関する資料を貼ります。
マスコミの片寄った報道によりオスプレイは危ないというイメージだけが強烈に印象付けられ信じ込まされていますが、人間が作り出した飛行する物は必ずいくらかの割合で故障もすれば墜落もします。
従来から使われている在来機でも新型機でもそれは同じです。
それを踏まえて在来機とオスプレイを比較して現実を見るとオスプレイがいかに魅力的な新ジャンルの航空機であるかが良く判ります。
ボーイング・バートルCH-46シーナイト輸送ヘリコプター（在来機）とベル・ボーイングMV-22オスプレイの比較資料。
ベル・ボーイングMV-22オスプレイの透視図解。
ボーイング・バートルCH-46シーナイト輸送ヘリコプターの写真。
です。
オスプレイ配備を中国が異常に嫌がる訳も見えて来る内容です。

オスプレイが福岡の築城基地から活動したとすればその活動可能範囲は朝鮮半島全域までカバーされることになります。
中国や北朝鮮から嫌がられる訳がズバリ納得でしょう。
異常に嫌がっているからマスコミを使ってみんなが反対するように誘導したくもなるというのが中国や北朝鮮の立場なのです。